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【サポートメモリープレミアム】

2017年06月17日

耳が遠くなると認知症になりやすい

耳が遠くなると認知症になりやすいようです。


「最近、耳が遠くなって」という加齢性難聴もそうした加齢による身体機能低下のひとつで、この加齢性難聴と認知症の関係が注目されています。


聴力が低下すると、相手の声、話の内容が聞きとりにくくなり、話し相手が繰り返し話しかけたり、大きな声を出さなければいけなくなるなど、コミュニケーションの工夫や努力が必要となります。


仮に高齢者1人に家族が2〜3人いるとすれば、難聴がもたらす影響は、本人を含めて、国民の4500万〜6000万人に及ぶ深刻な問題といえるのです。


認知機能は加齢に伴い誰でも低下していくものですが、難聴があるとその衰えは顕著になります。しかも、難聴によって衰える認知機能は、加齢に伴い成熟する知識や言語能力など、老化によって衰えないとされる領域にも及ぶのです。


脳にはたくさんの神経細胞が集まっています。例えば動脈硬化や糖尿病などは神経を障害しますが、音を聞きとる感覚神経と、認知機能をつかさどる中枢神経に同時に影響が及ぶと、同時並行で聴力と認知力の機能低下が起こります。
つまり軟調になれば認知症の可能性が高まるというわけです。


ところで難聴は治療をしても元の聴力に戻すことはできないが、補聴器を使うなどして聴力を補うことは可能です。
補聴器を使って聴力を補えば認知機能が改善するのかどうか不明ですが、家族のサポートで補聴器を使うことにより、コミュニケーションが取りやすくなり、認知症に伴う周辺症状が改善される場合もあるでしょう。


認知症はちょっとしたことで進行が速くなったり遅らせることができる可能性があります。
結局、身近な人のサポートと協力が大切になるのです。


posted by yasuucare at 06:23| Comment(0) | TrackBack(0) | 認知症とは   | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2016年12月04日

認知症患者の行動

認知症患者の行動について、特に大問題を起こした場合の責任はだれがとるのか難しいのです。


たといえば横浜市港南区で集団登校中の小学生の列に軽トラックが突っ込み、1年生の男児が死亡した事故では、自動車運転死傷処罰法違反(過失運転致死傷)の疑いで逮捕された合田政市容疑者(87)の刑事責任能力の有無を見極めるため、横浜地検は11月11日から3カ月の予定で合田容疑者を鑑定留置中です。


この鑑定留置とは「被疑者・被告人が精神障害などで刑事責任能力を問えない可能性がある場合に、精神・心身の状態を鑑定するため、被疑者・被告人を病院などの施設に留置すること」です。


仮に容疑者が認知症を患っていて判断能力がないということになると、容疑者自身には刑事的にも民事的にも責任を問われないということもありうるのです。


これは、被害者にとっても加害者にとっても重い問題ですね。


事件や事故が起きた場合、誰が責任を取るのかは民法に規定があり、例えば病気によって判断能力がない者が起こした事件や事故は、その者を監督する義務を負っている者が賠償する責任を負うとされている。


従って今回のようなケースで家族に責任ありとされるためには、家族に「監督する義務」があったかどうかという点がポイントになるのです。
この監督義務がまた難しい・・。


認知症患者が家族にいる場合、家族はその認知症患者の行動に対して、親の子供に対するように「監督義務」があるのかどうか、結論からいうと、監督義務はかなり限定されおり、監督義務の有る無しはケースバイケースで、明確な基準はないのです。


実際に裁判でもいろいろな判例があり、責任があるかどうかは日常のかかわり方次第ということになります。


ともかく重大事故を起こし加害者になってしまえば、責任の有無にかかわらず、その家族にとっても深い傷を残すことになるのは間違いありません。


さて、身内に認知症の症状が現れた場合、果たしてどこまで関与していかねばならないのでしょうね・・・?
posted by yasuucare at 17:56| Comment(0) | TrackBack(0) | 認知症とは   | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2015年01月08日

認知症は2025年に700万人

認知症は2025年に700万人となり、65歳以上の5人に1人となると・・。


政府が策定する「認知症国家戦略」の全容が7日、明らかになった。
2025年には65歳以上の約700万人が認知症になるとの新たな推計を示し、本人や家族の視点を重視した施策を進めるとしている。

 
厚生労働省が国家戦略案で示した推計によると、65歳以上の認知症の人は12年時点で462万人。およそ7人に1人だ。
これが団塊の世代が75歳以上になる25年には、65歳以上の5人に1人にあたる700万人前後に増えるという。


認知症対策として政府は、認知症施策づくりや政策評価に、認知症の人やその家族が関わることも推進する。


また厚労省が認知症対策の5カ年計画「オレンジプラン」で盛り込んでいた数値目標を引き上げる。認知症について学び、理解を深める「認知症サポーター」(14年9月末時点で545万人)は、17年度末の目標数を600万人から800万人に上積みする。


認知症対策は完全に後手後手である。
それは、後期高齢者という名前で味噌くそになった介護保険や介護の関連と同じでもある。


平均寿命がどんどんと伸び、健康で自立できない人がベッドに横たわりながらも生存している。
家族が面倒を見切れればいいのだが、それが不可能なことが多い。
といって介護施設は一杯でお金の工面も大変だ。


生きることも死ぬこともままならない老人だけが増えていくというのが実感でもある。
だから認知症にかからないための努力だけは、何とか自分で出来る部分がある。
そこに賭けるしかない。


ともかく、体を動かし、何らかの工夫で頭も使い続けることだ
積極的に他人とかかわるのも悪くはない


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posted by yasuucare at 08:26| Comment(0) | TrackBack(0) | 認知症とは   | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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